為替eワラントは、取扱証券会社を通じ買付・売却をします。通常の債券とは違い、マーケットメーカーである「ゴールドマン・サックス社」が提示する価格でいつでも売買できます。同時点で比較すると買付価格の方が売却価格よりも高くなっています。その差を「スプレッド」といい、「ゴールドマン・サックス社」の利益となります。また、取扱証券会社には手数料を支払います。
　為替eワラントそのものは必ず「買い」から入ります。しかし、為替取引として考えると「コール」が対象通貨の「買い（先高期待）」、「プット」が対象通貨の「売り（先安期待）」に相当します。
　為替eワラントは満期日前に売却する事もできます。一般的に、コール型の場合、原資産の価格（実際の為替レート）が上昇すれば、為替eワラントも値上がりし、プット型の場合、実際の為替レートが下降すれば、為替eワラントが値上がりします。為替レートが変化しない場合、満期日が近付くにつれ、ボラティリティに由来する時間的価値が減少するので、為替eワラントの価格は下がります。これは、為替eワラントで利益を得る機会が減るからと考える事ができます。
　また、為替eワラントには他のeワラントとは大きく違う点があります。高金利通貨のコール型の場合、金利による価格上昇（金利に由来する時間的価値の増加）を見込む事ができます。この場合、満期日が近付いてもボラティリティに由来する時間的価値が減少しない「ディープ・イン・ザ・マネーの為替eワラント」を利用します。

　満期日に「イン・ザ・マネー」となっている場合のみ自動権利行使され、精算が行われます。自動権利行使の場合、手数料はかかりません。コール型では満期日に為替レートが権利行使価格を上回っている場合、プット型では満期日に為替レートが権利行使価格を下回っている場合、その差額×原資産数を得る事ができます。「アウト・オブ・ザ・マネー」の場合は権利行使を放棄する事になり、為替eワラントは無価値となります。ただし、現在の税法上、自動権利行使による損益は雑所得、売買による損益は譲渡所得となりますので、通常は譲渡所得とした方が有利です。

　どの通貨が（円に対して）値上がりするか、値下がりするかを予測し、銘柄（米ドル・ユーロ・豪ドル・英ポンド・加ドル・NZドル・南アフリカランド）と「コール」または「プット」を決めます。次に、満期日と権利行使価格を選びますが、満期日までの期間が長い方が安全です。通常、為替eワラントは時間の経過と共に価値が下がりますが、下がり方は、満期日に近付くほど大きくなります。
　権利行使価格が為替レートよりも著しく低いコール型や、著しく高いプット型（ディープ・イン・ザ・マネー）は、価格変動が為替レートの変動に完全に比例するのですが、価格が高いので、手数料も余計にかかります。ただし、上で述べたの高金利通貨のコール型の場合、金利による価格上昇（金利に由来する時間的価値の増加）を狙い、外貨預金的に投資する事ができます。
　逆に権利行使価格が為替レートよりも著しく高いコール型や著しく低いプット型（ディープ（ファー）・アウト・オブ・ザ・マネー）は、デルタが０（ゼロ）に近いので、価格の上昇が見込めず、利益を得る事が困難です。従って、権利行使価格が為替レートに近いものを選んで、値上がり益を得る事。ディープ・イン・ザ・マネーのコール型を購入し、長期間で金利相当分の利益を得る事。やや価値の低い為替eワラントを購入して、暴騰・暴落を期待する。などの投資方法が考えられます。
　為替eワラントの特徴として、ワラント価格の上昇時はデルタが１または−１に近くなり、為替レートに連動し、価値が増大します。下降時はデルタがだんだん低くなりますので、為替レートが逆に動く事による損失は小さくなります。この事を利用し、外貨預金や外国為替証拠金取引のリスクヘッジとして利用する事ができます。この場合、デルタ（と原資産数）を使って必要な為替eワラントのワラント数を計算します。これを「デルタヘッジ」といいます。
　また、同じ権利行使価格のコール型とプット型を両方購入すれば、為替レートがどちらに変動しても利益を得る事ができます。これを「ストラドル」といいます。異なる権利行使価格のコール型とプット型を組み合わせると、少額の投資で、為替レートが大きく変動した際に利益を得る事ができます（ストラングル）。ただし、満期日が近付くと両方とも価値が下がりますので要注意です。

Powered by