株価の上昇

市場全体に対する要因

1. 金利
   　金利が下がると株価は上がり、金利が上がると株価が下がるというシーソーのような関係にあります。
   　例えば、公定歩合引下げなどの金融緩和策がとられると、市場に出回る通貨の量が増え、その一部が株式市場に買付資金として流入し、株価を引き上げる傾向が強くなります。
   　また、投資家側から見た場合、金利が低ければ銀行預金をしたり債券を買うより、高い収益を求めて株を買う人が増え、株価が上がります。
2. 為替
   　円高・円安といった為替の動向も株価に大きな影響を与える事があります。しかし、円高になれば必ず株高になるといった単純なものでもなく、為替の動向にはプラス・マイナスの両面があります。
3. 政治
   　景気刺激策等の経済政策は政府が決定する事になりますので、どの政党が政権を握るか等の政治動向も株価に影響を与える場合があります。
4. 国際情勢
   　東京証券取引所は、ニューヨーク、ロンドンと並んで世界3大市場と呼ばれています。このように世界的なマーケットの1つである日本の株式市場ですから当然国際情勢にも非常に敏感に反応します。
5. 天候
   　天候や自然災害なども株価に影響を与える場合があります。例えば、地震などの大きな災害が起きると、被害にあった企業の株のは下がる場合が多いですが、災害復興等の需要という観点から、建設や土木関係の株価が高くなる事があります。また天候なども株価に影響を与えます。例えば、猛暑の夏はビールや清涼飲料、水着やエアコンなどの売上げが増え、それらのメーカーの株価が上がりますし、逆に冷夏の場合はそれらの株価は下がりがちです。
6. 先物市場
   　専門的で難しくなりますが、株価指数先物取引市場が株価に大きな影響を与える事がよくあります。株価指数先物価格と株価指数を構成する現物の価格(東証株価指数(TOPIX)であれば算出の対象となっている東証一部全銘柄の株価)から導かれる先物の理論価格との間に価格差が生じた場合、割高な方を売り、割安な方を買い、将来一定以上の価格差が解消したところで反対売買を行う事によって利益を得る裁定取引に絡むもので、裁定取引が大量に行われると、該当する銘柄の価格が大きく動く要因となります。

企業に対する要因

1. 企業業績
   　業績が良くなる、または良くなるように見えれば、それに従って配当が増える事が期待できるので株価も上がります。
2. 増資
   　増資によって資本金が増え、企業の体力が強化されるとともに、調達した資金が設備投資などの事業拡大に使用された場合、その企業の利益成長が期待できるので、通常、増資は株価を上昇させる要因といわれています。

日経会社情報・会社四季報

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